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豚肉高値水準続く

豚肉高値水準続く

140826豚肉高騰
スーパーなどでは価格を据え置いて販売する店舗も=奄美市名瀬グリーンストア入舟店=

今秋の価格上昇懸念も

地元スーパー 利益率下げ提供

 豚肉の卸売価格が今春以降、高値で推移している。昨夏の猛暑でブタの妊娠率が下がり、出荷頭数が減少し、全国の指標となる東京市場では6月の平均価格が23年ぶりの高値水準となった。価格は7月以降落ち着きつつあるが、今春に全国へ急速に拡大した豚流行性下痢(PED)で子ブタの死が相次ぎ、輸入相場も情勢が不透明なことから、今秋ごろに再度価格上昇することが懸念されている。

 ブタは妊娠から約4カ月で出産、出荷できるまでの成育期間はさらに6カ月かかるとされる。日本食肉市場卸売協会によると、昨夏は記録的な猛暑でブタの妊娠率が低下。今年5月の出荷量が前年同月比7・5%減まで落ち込んだことが、高値につながったとみている。

 東京市場では国産豚肉1㌔当たりの平均卸売価格は4月ごろから上昇。6月には666円(前年同月比34%増)となり1991年以来の高値になった。福岡市場も、6月は650円(同30%増)、7月は623円(同19%増)と前年より高値傾向で推移し、8月に入っても600円前後の取引が続いている。

 一方、農水省によると8月24日現在、昨年10月に7年ぶりに発生したPEDでは38道県で約37万頭、九州では約13万7千頭が死んだ。特に鹿児島県では全体の約6分の1を占める6万1811頭が死亡。被害は生後間もない子ブタに多く、同省では10~12月の出荷量が4、5%程度減少すると試算している。

 豚肉をめぐる情勢は海外も深刻だ。PEDは日本だけでなく北米でも猛威を振るっており、14年の死亡頭数は年間畜数の約10%の1250万頭に達する見込みという。また、ポーランドでは伝染病の豚コレラが発生し、EU圏から輸入していた各国が北米から輸入に切り替え始めた。世界的に豚肉の需給バランスが崩れたことから、輸入の豚肉相場は過去5年平均と比べ2倍近くに暴騰している。

 消費者離れを食い止めようと、スーパーなどの小売店では企業努力が続いている。奄美市内に5店舗を経営するグリーンストアでは、アバラ肉やこま切れなど豚肉関連商品のうち、3分の2の価格を消費税増税前の3月から据え置いているようだ。
 入舟店精肉コーナー担当の里武久さんによると、今春ごろから2~3割仕入れ価格は上昇したが、価格転嫁による顧客離れを避けるため利益率を下げて提供。内容量を減らす実質的な値上げも行わず、特売セールの対象品となる頻度も以前と変わっていないという。

 里さんは「値上げで利益を確保するのは簡単だが、お客さんにとって消費税との二重苦となり、購買意欲も低下する」と説明。店舗側は卸売価格が下落した際に利益を確保する方針だが、「病気の影響で国内外の価格が高い。少しでも下がってほしい」とつぶやいた。

 買い物に訪れた元野祥恵さん(48)は、「豚肉は豚骨やしゃぶしゃぶなど、料理には欠かせない。食材を切らさないよう、安い時にまとめ買いをして対応している。いつも安ければいいのだけど…」と話した。

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