重点事項に「食の安心・安全」推進など確認したＪＡあまみ徳之島地区野菜部会総会＝29日、徳之島町
【徳之島】ＪＡあまみ徳之島地区野菜部会（重原成一朗会長、会員６００人）は29日、同ＪＡ徳之島事業本部ホールで２０２５年度総会を開いた。24年度の共販実績は計画未達となったものの、主力の「赤土新バレイショ春一番」は７億９６４５万９千円（前年度比４０５９万４千円増）を共販し、全体では８億２０９７万６千円（同３０２７万８千円増）を計上した。
総会には同ＪＡ徳之島事業本部管内（徳之島、伊仙両町）の会員や関係者ら約２００人が出席。あいさつで重原会長は「北海道産種イモは高温障害で小玉傾向と聞く。徳之島の植え付けも約１か月後に始まるが、高温による青枯れや立ち枯れに十分注意してほしい」。同事業本部の平山正也統括理事は国際情勢や円安に伴う資材高騰の厳しさも指摘しつつ、「赤土新バレイショ春一番は春を呼ぶ野菜として市場で高い評価を受けている。病害を防ぎ、さらに品質の高いものをつくろう」と生産者を励ました。
議事では24年度の事業報告や収支決算、25年度の事業計画と予算案を承認。24年度の報告によると、バレイショは種子到着の遅れや干ばつ、寒波、ヒヨドリ食害などにより単収が低迷。出荷が遅れて相場が下落したが、春野菜需要の拡大で価格は前年度を上回った。
25年度の重点実施事項として①「食の安心・安全」システムの推進②生産活動の強化③販売戦略の強化④研修会活動の強化―に関する各項目を確認。共販計画はバレイショ４９５０㌧・９億４０５０万円、カボチャ２３１０万円、実エンドウ２６４万円、ゴマ２１５万円―など10品目合計で９億７５４１万１千円を掲げた。
総会後には研修会も行われ、ＪＡ県経済連食品総合研究所の藤田亘所長と大重梨絵主査が「食の安心・安全の取り組み」について解説した。