幼児を対象に行われた視力検査の様子（19日、知名町）
【沖永良部】新潟医療福祉大学の教授らによる「幼児の視覚機能の実態調査」が19日、知名町認定こども園すまいる（入來ゆかり園長）であった。保護者から希望のあった３～５歳児46人を対象に視力などを調査した。同大学の石井雅子教授は「幼児期における視力検査は大事。島全体で子ども達の目の健康を守る体制をつくりたい」と話した。
幼児の視力低下や近視化が健康課題となっていることから、同大学では行政と連携して地域の健康支援体制の構築を目指す「幼児の目の健康と生活習慣に関する研究プロジェクト」に取り組んでいる。昨年度に続き、今回２度目で、全国の15自治体を対象に調査している。
石井教授と成城大学の森由美特任教授、志學館大学の米嶋美智子准教授の３人が来島し、17～19日の日程で、島内の子ども園など知名町３施設、和泊町４施設で検査を行った。
視力検査では、ランドルト環と同じ形の輪を子どもたちに持たせ、欠けている方向を当てることで、楽しく検査に取り組めるよう工夫。このほか、近視や遠視、乱視など目の屈折異常を調べる屈折検査や姿勢測定を行った。
入來園長は「園児の様子を見ていて『視力に問題があるかも』と感じることがある。今回の取り組みが、園でも家庭でも子どもたちの目の健康に気を付けるきっかけになれば」と話した。
石井教授によると、３歳児健診での視力検査は全国で定着し、新潟市では全ての認定こども園で年１回視力検査を実施しているとした上で、昨年の調査において、離島では幼児が視力検査や屈折検査を受ける健診の機会がないことが分かったという。「幼児は、目が見えづらいことが分からない。目の異常を早期に発見し治療につなげられるよう、奄美群島全体に幼児の目の検査の必要性を訴えていきたい」と語った。