天城町生活研究グループ

天城町生活研究グループ

30年目の「ふるさと便」製造・販売など継続も計画(天城町生活研究グループ連総会)=9日、同町役場

30年目「ふるさと便」製造・販売も
総会・研修会 「食」生かす観光に期待

 【徳之島】天城町生活研究グループ連絡協議会(新田和枝会長、会員48人)の2018年度総会・研修会が9日、同町役場であった。18年度事業計画には、地場産食材で伝統の味を伝え続け30年目となる「ふるさと便」の製造販売も掲げ、全議案を承認。地域おこし協力隊の客観的視点からの講話もあった。

 町内7グループの会員らが出席。新田会長は伝統の郷土料理の伝承や「ふるさと便」など活動実績にふれつつ「会員は高齢化する中でも1人、2人と増加。楽しく学ぶ姿が人を呼んでいると思う」。大久幸助町長と県徳之島事務所の末永利夫農業普及課長は、若い世代の会員加入や郷土料理の伝承、女性視点の発想による農業・地域おこしに期待を寄せた。

 18年度事業計画では、1989(平成元)年度から各グループで得意とする加工品を製造・発送(販売)続け今年で30年(回)目となる伝統の「ふるさと便」(夏・冬便、例・乾燥パパイヤ、ツワの佃煮、乾燥ニンジン、パパイヤ漬け、さた豆など)も継続する。食品加工など各種研修会や「あまみシマ博覧会2018夏」出展も盛り込んだ。

 研修では、同町当部集落の「茶処・あがりまた」(町設置、地元女性グループ運営)開業に携わった同町地域おこし協力隊の仁科綾=りょう=さん(28)が「協力隊の私から見る〝徳之島の食〟について」講話。同茶処を例に「行政は脚本家、民間が主演である意識が大事。民間が携わることで魅力を最大限に生かせる」。着地型・体験型観光が需要増となるなか「食は人間に欠かせないコンテンツ。『誰を対象にするのか』差別化が重要。食を観光資源とした新たなコンテンツの開発。様々な観点から魅力を感じる『徳之島オリジナルの体験型観光』につなげて欲しい」とも提案した。